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米国でも進む若者の野球離れ

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スポーツで国民意識の統制を考える勢力にとっては憂慮すべき現象か?
 
アメリカの若者のスポーツ離れ、特に野球離れは深刻で観戦の平均年齢は53歳!の高齢者中心という。どうして若者は野球を観なくなったのか。
 
昔は保育園とか幼稚園がなかったので子供同士で工夫して虫取り探検、木登りとかかくれんぼとかして基礎体力をつけていた。それが高学年になると野球などのスポーツ熱につながっていた気がする。
 
車、TV,読書、酒、遊び、コンパ、恋愛、すべてから若者は離れているのはスマホの影響でしょうか?暇と金が無く、遊びの選択肢は無数ある現代、仲間と争うことも嫌いになってきたのも事実。何も趣味もなく車で町をぶらついたり、夕方まで図書館通いの団塊世代、野原でゲートボールをする老人達の姿も悲しい。
 
スイスの若者のスキー、スノーボード離れも深刻という。
 
米国でも進む野球離れ、MLBの将来に不安も
 
By BRIAN COSTA 原文(英語)
2015 年 5 月 22 日 10:43 JST 更新 【ニューバーグ(米ニューヨーク州)】jp.wsj.com
 
ジム・ウィルソンさんが利用継続を訴える運動を開始したとき、ディラーノ・ヒッチ・パークにある球場は雪に覆われていた。
 
同氏はニューバーグ市リトルリーグを率いているが、参加人数の急減でリーグ廃止の危機に直面している。
 
現在、ウィルソンさんを含むリーグ役員は保護者に一軒一軒電話をかけ、子どもを今春のリーグに参加させてくれないかと尋ねている。
 
 ウィルソンさんは
 
「まるで(販売員の)電話勧誘のようだ」
 
と語る。

 保護者からは、子どもはラクロスの方に興味があるとか、バスケットボールやサッカーの方が好きだといった答えが返ってくる。
 
留守番電話に全く応じてくれない保護者も多い。
 
今シーズンが始まった先月、リトルリーグには4学年全体で74人の子どもしか集まらず、2009年の206人から大幅に減少した。
 
ウィルソンさんは
 
「ここ数年、それ(参加人数)は岩のように落ちている」
 
と嘆く。

 ハドソン川西岸に位置するニューバーグは人口2万8000人ほどの労働者が多く暮らす町だ。
 
イメージ 1
 
ここは野球の未来を守る戦いの最前線となっている。全米規模で野球人口が減り続ける中、地方の青少年リーグの中には存続が危うくなっているところもある。
 
 MLBのコミッショナーを務めるロブ・マンフレッド氏は、
 
「成人としてのファンの熱意を予測する最大の判断材料は野球をしたことがあるかどうかだ」
 
と語る。
 
MLBの広報担当者は、野球ファンを対象に昨年実施した調査を証拠として挙げた。
 
スポーツに関心を持たせる要因を聞いたところ、12歳から17歳までのファンが観戦や試合会場に行くことよりも、実際にそのスポーツをやったことが大きなきっかけになると答えた。
 
特に同年代の男性ファンにはこれが当てはまり、7割が関心を持つ大きな要因として「そのスポーツに参加することだ」と述べた。

 全米スポーツ用品協会(NSGA)によると、2002年には7歳から17歳の野球人口は全米で900万人だった。
 
最新となる13年のデータではこれが41%以上減少し、530万人となった。
 
同様に若者のソフトボール人口も02年から13年の間に540万人から320万人に減った。
 
 社会全体で若者のスポーツ離れや専門化が進む中、サッカーやバスケットボールなど他の人気スポーツも打撃を受けている。
 
単なるファン、あるいは単なる運動よりも成績が強調される風潮が強まっているため、早い段階からひとつのスポーツに打ち込む子どもが多くなり、あらゆるスポーツで気軽に参加することが困難になってきた。
 
その中でも、共同体のスポーツとしての野球の地位低下は特に急激だ。
 

若者のスキー離れ ウィンタースポーツ業界に不安
 
クレール・オデア     swissinfo.ch
 
若者たちはどこへ行ってしまったのだろう?
 
スイスのスノースポーツに静かな危機が忍び寄り、関係者たちは何がいけなかったのか自問している。冬季観光業の未来のためにも、スイスは学校主催のスキー合宿という伝統を失うわけにはいかない。
 
「朝6時から夜11時まで休みなしで働き、規律を保ち、病気になったりホームシックにかかったりした子どもの面倒も見なければならない」
 
小学校教諭のウルス・ヴァイベルさんは自校の生徒のためのスキー合宿を運営しているが、大変だと話す。
 
 子どもの世話だけでなく、
 
「良いスキー場を探し、良いプログラムを組み、十分な人数の世話役を確保し、食事にも気を配らなければならない」
 
 
 スイスでは伝統的に、1月から復活祭までの学期中に、教師が生徒のグループに付き添って山へ行き、スキーやスノーボードをする泊まりがけの「スキー週間」があった。これはしばしば全員参加だった。
 
教師たちはこのように若者にスノースポーツを広めるという密かな役割を担っていたが、責任が増えること、またスキーをしない生徒たちの無関心もあって、このような役割も下火になりつつある。
 
 ヴァイベルさんは、今もやりがいを感じている。
 
しかし勤めている学校では、昔は毎年複数クラスの合宿を実施していたが、今は一冬に1クラスしか開講しない。目標も、全ての子どもに一度はスノースポーツ体験の機会を与えるという控えめなものに変わった。
 
失われた世代?
 
 連邦スポーツ省には青少年のスポーツを奨励する「Jugend & Sport(若者とスポーツ)」という機関があり、それを通じて若者向けスキー合宿の大半の運営に関わっている。
 
しかしスポーツ省の最新のデータによると、2005年から2011年までに合宿の数は2割以上も減ったという。
 
 ヴァイベルさんの運営するオプヴァルデン州のスキー合宿は、参加資格のある生徒の4分の1しか集めることができなかった。
 
 さらに驚くべきことに、スイス政府観光局の推計によると、移民の子どもたち、いわゆる二世の85%がスキーをしないということだ。
 
これは、スキー場が5~24歳の潜在的スノースポーツファン17万人を失っていることを意味する。しかも今年だけでなく、今後数十年にわたってだ。
 
 スイス東部のアローザ観光局は、もっと移民二世や三世に山に来てもらおうと、最近の広告キャンペーンにコソボ系スイス人の人気サッカー選手、ジェルダン・シャチリ選手を起用した。
 
シャチリ選手は兄弟と一緒にクロスカントリースキー、そり、カーリングなどを体験。既に90万近い「いいね!」を集めている人気のフェイスブックのページで、その日の写真を公開した。
 
 冬季観光市場は、観光客の半分を国内客に頼っている。スキー場の利用延べ日数、売り上げ、宿泊日数などが軒並み減っているだけでなく、20代のスキーヤーやスノーボーダーの数も大きく減少している。
 
 「この傾向が続けば、今後国内市場は衰退していく。ケーブルカーは年間売り上げの5分の4を冬に稼ぎ、山の観光経済の牽引役となっている。しかし、これは単に経済だけの問題ではない。守るべき文化資産の問題なのだ」
 
と、スイスのケーブルカー統括団体「スイス・ケーブルカー協会」のアンドレアス・ケラーさんは話す。
 
統計
1冬当たりのスキー場利用延べ日数
 2004~05年シーズン(2810万日)から2011~12年シーズン(2470万日)までに12%減少。
冬季輸送収入(ケーブルカー)
 2004~5年シーズン(8億600万フラン/約905億2200万円)から2011~12年シーズン(7億4100万フラン)までに8%減少。
(出典:スイス・ケーブルカー協会)
 
行動の呼びかけ
 
 政治家やスノースポーツ関係者は問題を十分認識しており、この風潮を変えるために努力している。
 
国民議会(下院)は昨年9月、全ての中学校で、助成金の出る全員参加のスノースポーツデーを実施する案を採択。これから全州議会(上院)で討議される。
 
 一方、2013年10月に施行された新しいスポーツ振興法では、Jugend & Sport合宿の参加者に対する国の補助金を、1人1日当たり6.7フラン(約749円)から7.6フランへ引き上げることが定められている。
 
 青少年向けスキー合宿の振興と運営を行う国立スノースポーツセンターの設立も提案され、現在その実現可能性の判断が行われている。センターの立地としては9カ所が候補に上がっている。
 
 連邦スポーツ省の呼びかけで先日、スイス政府観光局、スイススキー連盟(Swiss Ski)、スイス・ケーブルカー協会、連邦経済省経済管轄局が、行動計画策定のために集まった。
 
 学生グループに手頃な価格の一日コース、宿泊コースを提供し、来年の冬にこのようなキャンペーンの存在をアピールする準備を全国規模で協力して整えることにより、学校の手助けをしたい考えだ。
 
 連邦スポーツ省のクリストフ・ラウエナーさんは、スノースポーツの人気を再び盛り上げるためには、教師、学校、コミュニティの支援という草の根レベルでの取り組みを核とすべきだと話す。

行く手を阻むもの

 かつてはスイスのスキー文化の基盤となっていたスキー合宿。その運営と参加の妨げとなっているものを取り除く現実的な方法を見つけることが課題だ。
 
 参加意欲を削ぐ要因はいろいろある。
天候さえ要因の一つとなる。
 
大半の人々が住む平野部での降雪が減るにつれ、ウィンタースポーツを楽しもうという意欲が減る。また、良い状態の雪を求めるには、より遠くまで行かなければならない。
 
 レジャーの選択肢も広がった。そしてもちろん、費用の問題もある。スキーやスノーボードはお金のかかるスポーツだ。
 
 この問題はスイスに限った話ではない。
 
国際スキー連盟(FIS)も若者のスキー、スノーボード離れを認識し、子どものための「ワールド・スノー・デー(1月19日)」を含む「Bring Children Back to Snow(子どもたちに雪遊びの楽しみを再び)」というキャンペーンを実施している。今年は35カ国で600以上のイベントが開催された。
 
 国際スキー連盟のジャン・フランコ・カスパー会長は連盟のウェブサイトに次のように記している。
 
「私たちは、特に若年層のスノースポーツ離れを食い止めることに一層注力している。ワールド・スノー・デーは、子どもたちに一生の思い出をプレゼントすることを目指すだけでなく、スノースポーツを楽しむ人の数を増やすことも視野に入れている」
 
時代の変化
 
 チューリヒ教員協会(Zurich Teacher’s Association)のリロ・レッチュさんは、20年前に学校に通っていたころ、合宿が定員オーバーだったことを覚えている。
 
現在レッチュさんが教鞭をとるチューリヒの中学校では、年に1日「スノー・デー」があるだけだ。参加する子どもはスキーやスノーボードをする必要はない。
 
氷の彫刻やカマクラを作るといった、雪を使った別の活動もできる。
 
 「熟慮の上、実施することにした。ただ、生徒たちに参加しないという選択肢は与えた。私のクラスの20人のうち4人が参加を辞退した」
 
 レッチュさんの見るところ、スキー合宿の問題は事前の準備ではなく、期間中の大変さだ。
 
「チューリヒでは、合宿の準備には多大な支援が受けられる。市のスポーツ局の一部門が移動の手配などを担当してくれるので、教師は参加するだけでいい」
 
 ゲレンデでのアクティビティーを受け持ったり技術サポートをしてくれたりする、きちんと訓練を受けたウィンタースポーツの専門家がもっと側にいてくれたら助かるだろうとレッチュさんは話す。
 
 連邦経済省経済管轄局の経済的支援を受けて、スイス・ケーブルカー協会はこの冬、移動のサポートを含めた特別な格安パッケージを学校のグループ500組に提供した。また、全員参加のスノースポーツ週間を再び学校で導入するよう呼びかけている。
 
 スイス・ケーブルカー協会のケラーさんは言う。
 
「20、30年後にスイスの人々が山に来るようにしたければ、今行動しなければならない」

(英語からの翻訳 西田英恵)swissinfo.ch
 

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