農作業は楽しいのですが、暑さや虫退治で疲れてしまいます。暑さや風などのエネルギーをもう少し効率的に利用できないものか考慮中です。降雨の不安定性も解決したいものです。とにかく農業生産活動は化学研究より次元がアップしますが面白い。
電機大手の「植物工場」参入相次ぐ 技術生かし新たな柱に
2014.6.5 06:51 SankeiBiz
大手電機メーカーが自ら植物工場を開設し、農業関連サービスに参入する動きが相次いでいる。
背景には、世界的な農業の生産性向上への期待の高まりがある。
「自社の資産を生かし、新たなビジネスを開拓したい」
こう力強く話すのは東芝の田中久雄社長だ。
同社は昨年、ヘルスケア事業を成長の柱に据える戦略を掲げた。これまで画像診断装置などを手がけてきたが、食関連にも裾野を広げる。
その一環として５月、神奈川県横須賀市の遊休資産を活用し、植物工場を立ち上げた。
半導体製造のノウハウを活用し、クリーンルーム内でレタスなど無農薬野菜を生産する。今年度中に海外に大規模な植物工場を建設し、関連機器やシステム販売にも乗り出す方針だ。
パナソニックも福島市のデジタルカメラ工場の一部を植物工場に改装し、３月から本格稼働させた。また、今年度中に一般農園向けに自然エネルギーを使って温度・湿度を制御するシステムも販売する。
日立製作所も今月から、強みのセンサー技術を生かし、植物工場向けに生育環境や栽培設備のデータを収集してリアルタイムに遠隔監視するサービスを始めた。
このほか、富士通やシャープも植物工場を作るなど電機各社の農業分野への参入が活発化している。
電機各社が農業に注力するのは、ビジネスとして大きな可能性があるからだ。
国内では農業従事者の減少で食料自給率の低下が危惧されている。海外でも、爆発的な人口増加で食の需給バランスが崩れる可能性があるという。
（１）農地以外で安定的に生産できる植物工場や、
（２）人手不足を解消できる生産性の高いシステムのニーズ
が、世界的に高まっている。
電機各社は独自技術で、生産性の高いシステムや関連機器を売り出そうとしているが、オランダなど農業先進国のメーカーが先行している。
三菱総合研究所伊藤保主席研究員は
「グローバルで勝負するには国内メーカーは出遅れている。各社の強みを集め、ハードからソフトまで総合的に提供できるシステムを開発するべきだ」
としている。